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論文

Fusion reactor design and technology programe in Japan

関 泰

Fusion Engineering and Design, 25, p.49 - 66, 1994/00

 被引用回数:2 パーセンタイル:28.05(Nuclear Science & Technology)

日本でなされた核融合炉の設計研究をレビューし、各炉型の長所および実現に必要なR&D課題を摘出した。1973年になされたトカマク型動力炉の設計以来多数の磁気閉じ込め及び慣性閉じ込め核融合炉の検討がなされてきた。これらの大部分がD-T燃料サイクルを用いているが、近年D-$$^{3}$$Heサイクルを用いたものが検討され始めた。核融合動力炉を実現するために必要な技術として、構造材料、超電導磁石、中性粒子入射装置、プラズマ対向機器、トリチウム増殖ブランケット、真空技術、トリチウム処理・安全取扱技術及び遠隔操作技術をレビューした。そして核融合炉に必要な技術レベルと較べて現在の達成レベルを評価した。

論文

Fusion reactor design studies

関 泰

Fusion Engineering and Design, 25, p.5 - 13, 1994/00

 被引用回数:2 パーセンタイル:28.05(Nuclear Science & Technology)

1993年9月に米国にて開かれた第5回IAEA核融合炉設計と技術に関する技術委員会会合とワークショップのサマリーをとりまとめた。会合で報告された核融合炉の設計の現状をまとめた。トカマク炉、ステラレータ、逆転磁場ピンチ型の磁気閉じ込め核融合炉、最近なされた6通りの慣性閉じ込め核融合炉、D-$$^{3}$$He炉および核融合-核分裂ハイブリッド炉の設計を紹介した。

論文

非電離放射線(交番電磁界)の防護と計量

加藤 和明*; 浅野 芳裕; 富沢 延之*; 寿藤 紀道*

SSR-93-002, 0, 67 Pages, 1993/12

国際非電離放射線防護委員会(INIRC)やWHOの活動にみられるように、非電離放射線防護の重要性は世界各国で認識され、活発な研究がなされている。しかしながら我国においては、非電離放射線を防護の立場からとらえる研究は緒についたばかりであり、充分な研究等がなされているとは言い難い。そこで筆者等は、広く非電離放射線防護の研究の一助とする目的で、我々がいままでに得た知識知見を防護の立場からまとめた。本報告書は、筆者等が実測した経験も含めて、次の12章からなる。第1章、緒言、第2章、非電離放射線の物理、第3章、生体への影響、第4章、非電離放射線の計量、第5章、非電離放射線の遮蔽、第6章、安全管理の基準、第7章、生活環境における非電離放射線レベル、第8章、保健物理の観点からみた非電離放射線の特徴、第9章、今後の課題、第10章、結語、第11章、参考文献、第12章、付録

報告書

Joint report of JAERI/USDOE collaborative program on fusion neutronics; Induced radioactivity measurements in fusion neutron environment

池田 裕二郎; A.Kumar*; 今野 力; 小迫 和明*; 大山 幸夫; 中村 知夫*; 前川 洋; M.Z.Youssef*; M.A.Abdou*

JAERI-M 93-018, 164 Pages, 1993/02

JAERI-M-93-018.pdf:4.96MB

核融合ニュートロニクスに関する原研/米国DOE共同実験計画の一環として1988年より誘導放射能実験が開始された。目的はDT中性子場での一連の核融合構造材の放射化特性を明らかにし設計に用いる計算コード及び核データの妥当性の検証を行うことにある。これまでに第2段階C、第3段階A,Bで実験が終了し、主要構造材を含む20の材料を対象として照射時間が、30分、10時間、冷却時間が10分から1週間までの崩壊$$gamma$$線スペクトルデータを測定した。得られた実験データを基にして、主な計算コードシステム、THIDA-2,REAC$$ast$$2,DKRICF及びRACCによる実験解析を行った結果、幾つかの物質で、計算に用いた崩壊データ並びに放射化断面積の不備が示され、本実験の果たした役割の重要性が明らかとなった。本レポートは、実験手法、これまでの実験データ及び一連の解析結果を共同報告書としてまとめたものである。

報告書

放射性廃棄物の消滅処理研究の現状について

加瀬 健; 小無 健司

PNC TN8420 92-022, 33 Pages, 1992/11

PNC-TN8420-92-022.pdf:0.97MB

放射性廃棄物の消滅処理は原子炉によるFPの消滅処理が1964年にBNLのSteinbergによってはじめて提案され、1970年代にはいろいろな消滅処理方法が研究されていた。一時、研究は中断されていたが、1980年代後半になって、再び消滅処理研究が注目を集め、現在盛んに研究が行われている。本報告書は、その各消滅処理研究の概要及び、最近の消滅処理研究の現状と動向をまとめたものである。

報告書

Method for Measuring Void Fraction by Electromagnetic Flowmeters

堀 雅夫; 小堀 哲雄; 大内 義弘

JAERI 1111, 31 Pages, 1966/08

JAERI-1111.pdf:1.37MB

気液二相流のボイド体積率を計測する手段として、電磁流量計による方法を開発し、アルゴン-水銀および空気-水二相流で検定試験をおこない、気泡液やスラッグ流などの二相流々動状態について、充分な精度で測定できることを実証した。この方法は電磁流量計の出力が電気伝導性をもった流体の流速、すなわち気液二相流の場合には、液体の流速のみに比例することを利用したものであって、複雑な流路にも適用できる。

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